当ファンドでは特に企業経営者との協調的な対話を重視、対話により事業戦略や資本政策に働きかけることで更なる中長期的な企業価値の創造が期待できると判断される銘柄に厳選投資します。2015年10月に設定しました。

【特徴】
1．市場ギャップのαに加え経営戦略ギャップのαを追及
・ 投資企業に対し、企業の成長ステージに応じた最適な経営戦略を働きかけるなど積極的なエンゲージメントを行ない、経営戦略ギャップのαを追求することで、最終的にファンド収益の拡大につながると考えます。

2．最適かつ効率的なエンゲージメント手法を採用
・ 資本コストを意識した経営が求められる中、当社のリサーチの核となる「ROIC/WACC分析」を対話の共通言語として取り入れることで、企業側のエンゲージメントに対する受け入れも容易になると考えます。

・ 当社はESGに特化した経営層との対話に注力しており、高いエンゲージメント力を有しています。

ファンドの純資産総額や個別銘柄の市場流動性、売買コスト等を勘案し、配当利回り等を条件として、ユニバースを決定します。その後、配当収益等を安定的に獲得するために企業の長期サステナビリティを分析して実際に組入れを行う銘柄を決定し、ポートフォリオを構築します。2016年9月に設定しました。

【特徴】
1．高配当・低ボラティリティの特性を有する長期投資に相応しい商品コンセプト
・ 国内の低金利・マイナス金利が長引く中、良質な高配当銘柄投資は長期投資に相応しい投資手法。

・ 配当利回りが高い銘柄を中心に、株主利益を重視し安定した経営の持続性が期待される銘柄に投資。

・ 当運用戦略は、市場下落局面において下値抵抗が強く、ボラティリティが低い特性。

2．サステナビリティ分析による厳選投資、投資魅力度の高い 20 銘柄程度のポートフォリオ
・ サステナビリティ分析では企業のサステナビリティ等に着目し、投資銘柄を厳選。

・ 組入銘柄数を20銘柄程度に厳選することで、投資銘柄や運用状況を把握・管理しやすく、投資銘柄に対してエンゲージメント活動を実施するなどの付加価値を持たせることが可能。

投下資本利益率（ROIC）の水準が高く、そのサステナビリティ（持続可能性）が高いと判断される企業に投資します。サステナビリティの分析にあたっては、ファンダメンタルズ分析に加え、ESG（環境・社会・ガバナンス）スコアの高さを重視します。また、投資先企業の高いROICのサステナビリティを保つため、継続的なエンゲージメント（企業との対話）を実施します。2018年1月に設定しました。

【特徴】
1．ROIC（投下資本利益率）の高い銘柄への厳選投資
・ ROICが高く、企業価値向上のサステナビリティが高いと判断する銘柄へ厳選投資します。

2．サステナビリティの分析にあたってはESGを重視
・ ESGインテグレーション分析により長期の業績予想を行うことで、ROIC、及び企業価値向上のサステナビリ
ティを担保します。
・ 企業の積極的なESGの取組に資金供給することで、社会と経済の好循環を目指します。

3．エンゲージメントにより長期保有を目指す
・ ROIC、及び企業価値向上の持続性を保つため、ESG課題を含めたエンゲージメント（企業との対話）を継続
的に実施します。

当社では、各種資料の電子媒体利用を推進し、プロジェクタ、テレビモニターへの投影による会議開催の実施により、紙媒体印刷量の削減に取り組んでいます。
また、社内各種申請や規程承認、決裁手続きの電子化を進め、紙媒体の利用の削減にも取り組んでいます。
更に、保有プリンタ機器の最適化による台数削減および誤印刷などを減らすため、オンデマンド印刷およびFAX送受信に対応したプリンタ機器を全部門に導入し、印刷枚数の削減に取り組んでいます。加えて、紙媒体資料の電子媒体化（PDF）による印刷・コピー枚数の削減や資料の電子化を推進し紙資料の抑制に取り組んでいます。

【特徴】
・ ノート型PC端末を導入（全社員）

・ 電子承認システムの活用

・ 議決権管理システムの活用、株主総会招集通知のデータ管理推進

・ FAX専用機を廃止、同機能を複合機に集約

・ オンデマンド印刷の実施

・ 紙媒体の電子媒体化（PDF）の実施

当社は、ファンドの資金の一部を「にいがた関連株式」に投資することで、地域の優良企業の発掘や投資先の企業価値の向上等を図りつつ新潟県関連企業を応援するとともに、ファンドが収受する運用管理費用（信託報酬）の一部を「新潟県の未来づくり」への貢献が期待できる団体に寄附を行う「にいがた未来応援日本株ファンド （愛称） にいがたの架け橋」を2019年7月に設定しました。ファンド設定後に行った寄附金は第一期から第四期までの合計で7,200万円を超えました。第四期寄付先は、「新潟県」、「公益社団法人新潟県看護協会」、「社会福祉法人新潟県社会福祉協議会」、「一般社団法人新潟県母子寡婦福祉連合会」です。
なお、2023年7月には、上記同様、「にいがた関連株式」への投資と寄付を行い、あわせて外国株にも投資する、「にいがた未来応援グローバル株式ファンド （愛称） グローカルにいがた」も設定しました。

【特徴】
・ にいがた関連株式（中小型株）およびESG高配当型日本株式運用ファンド（大型株）を主要対象とします。

・ にいがた関連株式の運用においては、新潟県に本社（これに準ずるものを含む）がある企業、新潟県に工場や店舗等があるなど新潟県の経済に貢献している企業が投資対象です。

当社は、ファンドの資金の一部を「信州関連株式」に投資することで、地域の優良企業の発掘や投資先の企業価値の向上等を図りつつ信州関連企業を応援する「八十二　信州応援日本株ファンド（愛称：がんばれ信州）」を2019年11月に設定しました。

【特徴】
・ 信州関連株式（中小型株）およびESG高配当型日本株式運用ファンド（大型株）を主要対象とします。

・ 信州関連株式の運用においては、長野県に本社（これに準ずるものを含む）がある企業、長野県に工場や店舗等があるなど長野県の経済に貢献している企業が投資対象です。

当社は、アナリストが付与する社内独自のESG格付を定量的に構成銘柄の組入れウエイトに反映したポートフォリオを構築することにより経済的リターンの獲得を目指す「明治安田日本株式ESGダイバーシファイド・ファンド」を2020年11月に設定しました。

【特徴】
・ 銘柄選択にあたっては、アナリストによる企業との対話や独自の調査を通じたESG評価を行い、定量的手法に基づき幅広い銘柄に分散投資します。

・ 配当込みJPX 日経インデックス400をベンチマークとし、これを上回る投資成果の獲得を目指します。

当社は、2006年4月に国連環境計画・金融イニシアティブと国連グローバル・コンパクトとの共同により策定された責任投資原則（PRI：Principles for Responsible Investment）の考え方に賛同し、2016年3月に署名しました。
当社ではESG（環境・社会・企業統治）の課題に対しより一層の理解を深め、受託者責任の範囲内で、ESGの要素を調査・運用プロセスにおいて考慮することに努めます。

当社は、経営理念の一つとして「インベストメント・チェーンの一員として持続可能な社会の形成に貢献する」ことを掲げており、この理念のもと、「責任ある投資家の諸原則（日本版スチュワードシップ・コード）」の精神に賛同し、同コードの全ての受け入れを表明しています。

また、当社は、機関投資家としてスチュワードシップ責任を適切に果たすことが、投資先企業の企業価値向上や持続的成長を促し、当社にとっての「お客さま・受益者」の中長期的な投資リターンの拡大に結び付くとともに、経営理念の実現に資すると考えています。

当社の方針及び活動概況等は、ホームページ（ https://www.myam.co.jp/about/stewardship.html ）に掲載し、広くお客さまに開示しています。2023年9月には、「スチュワードシップ活動の振り返りと自己評価」を、開示しています。2022年9月に開示しました、「スチュワードシップ・レポート」においては、上記に加え、推進体制、具体的な取り組み、今後の方針等もあわせて記載しましたが、これらは２０２３年度中に新たに開示予定の「サステナビリティ・レポート（仮称）」において、より詳しくご説明いたします。

当社は、アナリストが付与する社内独自のESG格付を定量的に構成銘柄の組入れウエイトに反映したポートフォリオを構築することにより経済的リターンの獲得を目指す「明治安田日本株式ESGダイバーシファイド・ファンド」を2020年11月に設定しました。

【特徴】
・ 銘柄選択にあたっては、アナリストによる企業との対話や独自の調査を通じたESG評価を行い、定量的手法に基づき幅広い銘柄に分散投資します。

・ 配当込みJPX 日経インデックス400をベンチマークとし、これを上回る投資成果の獲得を目指します。

当社は、ファンドの資金の一部を「信州関連株式」に投資することで、地域の優良企業の発掘や投資先の企業価値の向上等を図りつつ信州関連企業を応援する「八十二　信州応援日本株ファンド（愛称：がんばれ信州）」を2019年11月に設定しました。

【特徴】
・ 信州関連株式（中小型株）およびESG高配当型日本株式運用ファンド（大型株）を主要対象とします。

・ 信州関連株式の運用においては、長野県に本社（これに準ずるものを含む）がある企業、長野県に工場や店舗等があるなど長野県の経済に貢献している企業が投資対象です。

当社は「女性活躍推進」に貢献すると判断される上場株式銘柄に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す「明治安田女性活躍推進ファンド」を2015年7月に設定しました。

【特徴】
・ 主として、わが国の金融商品取引所に上場されている株式（これに準ずるものを含む）の中から、「女性活躍推進に優れた企業」「女性活躍推進を強化している企業」「女性の活躍を後押しする商品・サービスを提供している企業」に着目して選定した銘柄に投資します。

・ 「女性活躍推進に優れた企業」を選定するプロセスにおいて、経済産業省と株式会社東京証券取引所の共同事業である「なでしこ銘柄＊」を活用します。

＊ なでしこ銘柄は、経済産業省が株式会社東京証券取引所と共同で、女性活躍推進に優れた企業を選定・発表する事業で2012 年度より開始しました。「女性活躍推進」に優れた上場会社を「中長期の企業価値向上」を重視する投資家にとって魅力ある銘柄として紹介することを通じて、各社の取組みを加速化していくことを狙いとしています。

当ファンドでは特に企業経営者との協調的な対話を重視、対話により事業戦略や資本政策に働きかけることで更なる中長期的な企業価値の創造が期待できると判断される銘柄に厳選投資致します。2015年10月に設定しました。

【特徴】
1．市場ギャップのαに加え経営戦略ギャップのαを追及
・ 投資企業に対し、企業の成長ステージに応じた最適な経営戦略を働きかけるなど積極的なエンゲージメントを行ない、経営戦略ギャップのαを追求することで、最終的にファンド収益の拡大につながると考えます。

2．最適かつ効率的なエンゲージメント手法を採用
・ 資本コストを意識した経営が求められる中、当社のリサーチの核となる「ROIC/WACC分析」を対話の共通言語として取り入れることで、企業側のエンゲージメントに対する受け入れも容易になると考えます。

・ 当社はESGに特化した経営層との対話に注力しており、高いエンゲージメント力を有しています。

ファンドの純資産総額や個別銘柄の市場流動性、売買コスト等を勘案し、配当利回り等を条件として、ユニバースを決定します。その後、配当収益等を安定的に獲得するために企業の長期サステナビリティを分析して実際に組入れを行う銘柄を決定し、ポートフォリオを構築します。2016年9月に設定しました。

【特徴】
1．高配当・低ボラティリティの特性を有する長期投資に相応しい商品コンセプト
・ 国内の低金利・マイナス金利が長引く中、良質な高配当銘柄投資は長期投資に相応しい投資手法。

・ 配当利回りが高い銘柄を中心に、株主利益を重視し安定した経営の持続性が期待される銘柄に投資。

・ 当運用戦略は、市場下落局面において下値抵抗が強く、ボラティリティが低い特性。

2．サステナビリティ分析による厳選投資、投資魅力度の高い 20 銘柄程度のポートフォリオ
・ サステナビリティ分析では企業のサステナビリティ等に着目し、投資銘柄を厳選。

・ 組入銘柄数を20銘柄程度に厳選することで、投資銘柄や運用状況を把握・管理しやすく、投資銘柄に対してエンゲージメント活動を実施するなどの付加価値を持たせることが可能。

投下資本利益率（ROIC）の水準が高く、そのサステナビリティ（持続可能性）が高いと判断される企業に投資します。サステナビリティの分析にあたっては、ファンダメンタルズ分析に加え、ESG（環境・社会・ガバナンス）スコアの高さを重視します。また、投資先企業の高いROICのサステナビリティを保つため、継続的なエンゲージメント（企業との対話）を実施します。2018年1月に設定しました。

【特徴】
1．ROIC（投下資本利益率）の高い銘柄への長期投資
・ ROICが高く、企業価値向上のサステナビリティ（持続可能性）が高いと判断される銘柄に厳選投資します。

2．ESGスコアの高い銘柄に集中投資するポートフォリオ
・ サステナビリティの分析にあたっては、企業価値向上につながるESGの取組を重視します。

・ 企業の積極的なESGの取組に資金供給することで「社会と経済の好循環」を目指します。

3．継続的なエンゲージメント（対話）
・ 企業価値向上の持続性を保つため継続的なエンゲージメント（企業との対話）を実施します。

当社では、各種資料の電子媒体利用を推進し、プロジェクタ、テレビモニターへの投影による会議開催の実施により、紙媒体印刷量の削減に取り組んでいます。
また、社内各種申請や規程承認、決裁手続きの電子化を進め、紙媒体の利用の削減にも取り組んでいます。
更に、保有プリンタ機器の最適化による台数削減および誤印刷などを減らすため、オンデマンド印刷に対応したプリンタ機器を全部門に導入し、印刷枚数の削減に取り組んでいます。加えて、紙媒体資料の電子媒体化（PDF）による印刷・コピー枚数の削減や資料の電子化を推進し紙資料の抑制に取り組んでいます。

【特徴】
・ ノート型PC端末を導入（全社員）

・ 電子承認システムの活用

・ 議決権管理システムの活用、株主総会招集通知のデータ管理推進

・ オンデマンド印刷の実施

・ 紙媒体の電子媒体化（PDF）の実施

当社は、ファンドの資金の一部を「にいがた関連株式」に投資することで、地域の優良企業の発掘や投資先の企業価値の向上等を図りつつ新潟県関連企業を応援するとともに、ファンドが収受する運用管理費用（信託報酬）の一部を「新潟県の未来づくり」への貢献が期待できる団体に寄附を行う「にいがた未来応援日本株ファンド （愛称） にいがたの架け橋」を2019年7月に設定しました。ファンド設定後に行った寄附金は第一期から第三期までの合計で4,500万円を超えました。第三期寄付先は、「新潟県」、「公益社団法人新潟県看護協会」、「社会福祉法人新潟県社会福祉協議会」、「一般社団法人新潟県母子寡婦福祉連合会」です。

【特徴】
・ にいがた関連株式（中小型株）およびESG高配当型日本株式運用ファンド（大型株）を主要対象とします。

・ にいがた関連株式の運用においては、新潟県に本社（これに準ずるものを含む）がある企業、新潟県に工場や店舗等があるなど新潟県の経済に貢献している企業が投資対象です。

当社は、2006年4月に国連環境計画・金融イニシアティブと国連グローバル・コンパクトとの共同により策定された責任投資原則（PRI：Principles for Responsible Investment）の考え方に賛同し、2016年3月に署名しました。
当社ではESG（環境・社会・企業統治）の課題に対しより一層の理解を深め、受託者責任の範囲内で、ESGの要素を調査・運用プロセスにおいて考慮することに努めます。

当社は、経営理念の一つとして「インベストメント・チェーンの一員として持続可能な社会の形成に貢献する」ことを掲げており、この理念のもと、「責任ある投資家の諸原則（日本版スチュワードシップ・コード）」の精神に賛同し、同コードの全ての受け入れを表明しています。

また、当社は、機関投資家としてスチュワードシップ責任を適切に果たすことが、投資先企業の企業価値向上や持続的成長を促し、当社にとっての「お客さま・受益者」の中長期的な投資リターンの拡大に結び付くとともに、経営理念の実現に資すると考えています。

当社の方針及び考え方、スチュワードシップ活動概況等についてはホームページ（ https://www.myam.co.jp/about/stewardship.html ）に掲載し、広くお客さまに開示しています。具体的には、「スチュワードシップ活動の概況」と「スチュワードシップ活動の振り返りと自己評価」について、「スチュワードシップ・レポート」として開示しています。